〜WEBTOONクリエイターのためのシェアアパート〜
「東京で仮住まいを見つけよう。」東京都内で最大となる1,200棟以上のシェアアパート*を保有するTOKYO＜β＞（運営会社：株式会社三好不動産（福岡市：代表取締役社長 三好 修））は、WEBTOONクリエイターを目指す若者が1年間、家賃・水道光熱費無料で住むことができるシェアアパートTOKYO＜β＞MANGA-SO（マンガ荘）の2期生を募集します。
MANGA-SO（マンガ荘）は、TOKYO<β>の夢応援プロジェクト第一弾として、WEBTOONをはじめとするデジタルコミック業界大手の株式会社ナンバーナイン（本社：東京都品川区、代表取締役社長：小林琢磨、以下ナンバーナイン）とタッグを組み、2023年3月からスタートしたプロジェクト。編集者によるサポートを受けながら、WEBTOON制作に最適な環境に1年間家賃・水道光熱費無料で住むことができます。
*シェアアパート＝居住者用の個室と風呂、トイレなどが共用となっているタイプの住居。リビングやダイニングなどの共用部はない。
-
2期生はチーム対抗制作
2期生は各パート2名ずつ、全8名を募集。２チームに別れて作品を制作しながら住み、３ヶ月に一度読み切り作品をTOKYO<β>のnoteで発表していきます。編集者によるフィードバックを受けながら実戦に近いチームでの制作に取り組むことで、プロデビューへの道に近づくことを目指します。
■実施内容
読み切り作品を各チーム３ヶ月ごとに1作品ずつ制作し、noteで公開。1年で合計４作品完成させる。
■募集人数
ネーム …2名
人物線画 …2名
背景線画 …2名
着色 …2名
合計8名
■提出事項
①氏名・ご連絡先・性別・年齢、②出身地、③応募理由、④pixivアカウント、⑤ポートフォリオ
■選考方法
１次：書類審査、2次：面接
※12月末までに8名を決定する予定です
※入居は2024年4月を想定しています
■応募フォーム
■応募締め切り
2023年10月31日（火）23:59まで
■問い合わせ先
[email protected]
-
【MANGA-SO】3つの魅力
① 一年間家賃無償＆作品印税による出世払い方式
一年間家賃無償、ただしデビュー作品の売上に応じた印税の一部(*1)を2年間還元
②国内最大手のWEBTOONスタジオ「Studio No.9」と協業
Studio No.9の編集者による入居者のメンタリングサポートや、プロデビューまでの道のりを支援
株式会社ナンバーナイン：https://no9.co.jp
③充実した制作環境を用意
各居室には作業用の机や椅子、ペンタブレット(*2)をご用意。共同スペースにはディスカッションしながら共同制作できる環境を整備。引っ越しはPC(*3)とスーツケース一つで済ませられるよう生活必需品も完備。
個室
ワコム液晶ペンタブレット
1階共有スペース
(*1)：入居してから発生した印税総額5%を、入居日から2年間還元いただきます。ただし還元総額の最大は50万円とします。
(*2)：各個室に「Wacom Cintiq 16」を1台ずつ、さらに共有スペースには「Wacom Cintiq Pro 16」のご用意を予定しております。
(*3)：Intel Core i7-11800H SSD 512GB程度のスペックのPCと、CLIP STUDIO PAINT PRO CLIP STUDIO PAINT EXの契約を入居条件とします。
****************
いままでのMANGA-SOの様子は下記からご覧いただけます。
▼MANGA-SO完成
https://www.tokyobeta.jp/news/manga-so-recruit02/
▼MANGA-SO住人インタビュー
https://www.tokyobeta.jp/voice/125948/
▼MANGA-SO勉強会の様子
https://note.com/tokyo_beta/n/nabae279f9ead
●「Z世代の夢応援プロジェクト」について
TOKYO<β>はシェアアパート事業者としては都内で最大規模となる1,209棟（16,312部屋）の賃貸物件を保有しています。物件の家賃価格帯は3～7万円台で、入居者が経済的な負担を最小限に抑えられるように周辺相場よりも安価に設定しています。入居者はＺ世代を中心にした20～30代の若者で、地方から上京して最初の住まいとして選んでいただくケースも多く、こうした若者たちの夢の実現を応援するのが「Z世代の『夢』応援プロジェクト」です。
また若者たちの夢の実現を応援するにあたり、TOKYO<β>ではプロジェクトを一過性で終わらせることのないように工夫しています。当社が持つ幅広い企業ネットワークを活用し、若者たちの夢の実現によりコミットできるように各分野の企業と積極的に提携を進めています。また単なる支援になることのないように、プロジェクトに参加する各企業にとっても持続可能なビジネスモデルを構築していきます。
